今回の豪雨災害では、被災時のソーラーパネルの危険性が改めてクローズアップされています。
　

　
　住宅の屋根や太陽光発電所に設置されている発電用のソーラーパネルは、設備が被災して送電ができなくなったとしても、太陽光が当たる限り発電を続けるので、感電や火災の危険があります。

　それを防ぐには、シートなどでソーラーパネルを覆い遮光する必要がありますが、被災した全てのソーラーパネルを覆うことは難しいため、現実的には安全が確認されるまで近づかないようにするしかありません。
　

　また、東日本大震災以降、各地でソーラー発電設備が急増しましたが、樹木を伐採するなどして斜面に作られた発電設備周辺では、今回の豪雨で土砂崩れが発生したところがあり、今後、設置に当たり何らかの規制が必要との声が上がっています。
　

　再生可能エネルギーは、普及を進めていくべきであると考えますが、その主役である太陽光発電は、今回の災害においても、安全面など万能の電源ではないことが分かりました。
　

　よって、エネルギー自給率が１割に満たない日本は、安定電源である原発を捨てるべきはないことが分かります。

　日本は、福島第一原発の事故を起こしたから脱原発に舵を切るのではなく、原発事故を経験したからこそ、事故を教訓にして誰もが安心できる世界一安全で実用的な原発を作っていくべきだと考えます。