国連WHOの関連機関の専門家が、福島第一原発事故当時に18歳以下だった福島県民を対象に実施している甲状腺検査で、異常が発見された人に必要以上の手術が行われている可能性があると指摘しています（※）。

　この甲状腺検査では、実際に甲状腺がんが見つかっていますが、その割合は他の地域と大きな差は無いとのことであり、福島県も放射線の影響とは考えにくいとしています。
　

　甲状腺がんは見つかってもすぐに手術をする必要はない場合が一般的とのことですが、原発事故の影響で県民の間に不安が広まっていることが手術の実施に繋がっているようです。
　

　原発事故の直後は、マスコミなどがチェルノブイリの事故を引き合いに、福島県でも大勢のがん患者が発生する可能性があると連日報道して住民の不安を煽ってきました。

　ですから、甲状腺がんの可能性を指摘され不安になる気持ちはたいへん理解できるものですが、チェルノブイリの事故に比べれば住民が浴びた放射線量は少ない上に、その後の処置も最善と言えるものでした。

　放射線防護学の専門家も、原発の敷地周辺で放射線を計測したデータなどに基づき、事故直後から「福島で健康被害は起きない」と断言していますが、実際にその通りになっています。

　こうした不安を煽ったマスコミには猛省して頂きたいですし、人間は良い情報よりも悪い情報に気を取られる傾向がありますから、個人においてもそうした情報に過度に囚われないようにしなければなりません。

　色心不二といって心と体は互いに強く影響し合っているので、心に思った不安が実際に病気を招き寄せてしまいます。

　こうした考え方は霊的な真実でもありますが、医学的にも不安感の増大は免疫機能を低下させることが分かっています。

　原発事故とがん患者の増加を何とか結び付けて、反原発運動に利用しようとしている勢力があるとすれば論外ですが、必要以上に思い煩うことは止めて、「福島安全宣言」のもと前向きに進むことも大切ではないでしょうか。

　※：１月13日付読売新聞http://www.yomiuri.co.jp/science/20180112-OYT1T50029.html?from=ytop_main3