フランスのパリで地球温暖化対策などを話し合う会議（COP21）が始まりました。
会議は２週間の予定で、初日は世界の約150国から首脳が出席します。

　温室効果ガスを削減する国際的な枠組みは、現在、先進国のみに削減義務を課した18年前の京都議定書のみですが、今回の会議では、世界最大の温室効果ガス排出国である中国を含む途上国にも削減義務が課すことができるかということが焦点の一つとなっています。

　地球環境が温暖化することで様々な弊害が生じるのであれば対策を講じる必要がありますが、そもそも温暖化の主たる原因が温室効果ガスであるという考えは、仮説の一つに過ぎないとの指摘があります。
実際、温室効果ガスの濃度と地球の平均気温の上昇を厳密に比較すると、相関性が低いとする専門家もいます。

　ですから、これだけ多くの首脳が出席して、一つの仮説である温室効果ガスの削減について時間を費やすのであれば、むしろ、温暖化を前提に、如何に適応していくかということを考えていくべきではないかとも思います。

　確かに、急激な海面上昇に伴う島しょ国での問題などには早急な対策が必要ですが、人類が産業革命に成功し大量に温室効果ガスを排出する以前にも、環境は温暖化と寒冷化を繰り返しています。
そして、人類の温暖化した際に大きく発展したという歴史があります。

　今回の会議でも、先進国と途上国の間で困難な駆け引きが予想されますが、温暖化が進むとの前提のもと、温暖化をイノベーションのきっかけとして、更なる発展の機会につなげて、対策を話し合うことも必要ではないでしょうか。