テレビ朝日の報道番組のCMスポンサーが、安保法案に関する番組の報道姿勢が偏向しているとして、CM契約の継続を行わないことを明らかにしました（※）。
　

　テレビ番組に限らず、マスコミの中には、明らかに一定の方向に世論を誘導する意図を感じるものが少なくありません。
そうしたマスコミも、あくまでも自身を公正中立な立場で報道しているとしているため、受け止める視聴者や読者の中には、報道内容が偏向しているということに気付かない場合もあります。

　特に、関西圏や首都圏の新聞など、読者が複数の大手新聞社の中から選ぶことができるのですが、地方ではその選択肢が狭くなり、その影響力はより大きくなります。

　マスコミは、各社が、公正中立、不偏不党の立場を訴えつつも、比較をすれば、それぞれの立ち位置は異なっています。
しかし、各社自らがその立ち位置を明らかにすることは稀です。
海外メディアでは記事に記者名を掲載することも多いのですが、日本では特集記事以外にはあまりみかけません。
更に、一般家庭では、好きな番組や新聞を一つ選んでいるのが普通であり、「マスコミを比較する」ということはまずありません。
よって、ある意味では、「自分が触れている情報」を無防備に受け入れ、選択も防衛もしません。
　
　しかし、現代社会におけるマスコミは、三権を上回る第一権力になっているとの指摘があるほど、大きなものになっています。
私達は、日々接するマスコミ情報を、どのように扱い、どこまで信頼し、あるいはどのようにチェックするのか、すでに考える必要に迫られているのではないでしょうか。

※：９月17日付産経新聞http://www.sankei.com/politics/news/150917/plt1509170046-n1.html
【参考】：大川隆法著『巨大出版社 女社長のラストメッセージ　メディアへの教訓』幸福の科学出版http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1507