幸福の科学グループ創始者の大川隆法総裁は、７月７日に行われた御生誕祭で講演し、日本や世界が進むべき方向を説きました。
その中で、大川総裁は、日本について、戦後、「国力相応の利他の行為」をしてこなかったと指摘し、日本の未来が続き、他国にとっても手本となるような選択をするべきだと述べられました。

　確かに、日本は、一国平和主義などと言われるように、犠牲を伴う国際貢献を避け、国家財政の範囲内で経済的な支援を中心に行ってきたように思われます。

　そうした日本の支援にも一定の評価があるのかもしれませんが、日本は世界のリーダー国家として、もう一段高い見地から国際的な使命を果たしていくべき時にあります。
　

　大川総裁が言及した「国力相応の利他の行為」という言葉は、宗教家、宗教政治家であるからこそ発せられたものだと思います。
こうした言葉は、既存の政治家からは決して出てきません。

　今、日本の政治に必要なのは、神仏に対して謙虚な思いを持った宗教政治家です。
既存の政治家に、私利私欲、党利党略を離れて世辞を行える人は、いったいどれだけいるのでしょうか。
日本初の宗教政党である幸福実現党に寄せられる期待は、ますます高まっています。