太平洋戦争中に犠牲となった民間の船員らを追悼する「第45回戦没・殉職船員追悼式」が開催され、今年は天皇皇后両陛下が臨席されました（※）。
　

　先の大戦中、資源の乏しい日本にとって海外からの物資の海上輸送が生命線でしたが、徴用された民間船の多くが連合国の攻撃により撃沈され、多くの犠牲者を出しました。
大戦末期には民間船による物資の輸送が困難となり、海外の戦線への物資の補給がままならないばかりか、内地でも極端な物不足に陥りました。
当時の海上輸送の安全性の確保という観点で戦術の反戦が必要ですが、２千隻以上とも言われる民間船が被害を受け、６万人以上もの船員の方々が犠牲となりました。

　現在の日本は、先の大戦での多大な犠牲の上に成り立っている訳ですが、先の大戦を教訓として戦争を起こさない外交努力はもちろん、必要な抑止力の確保を図っていかなければなりません。

　現在の日本も、海上輸送が生命線という状況に変わりはありません。
特に、中東と日本を結ぶシーレーンは、エネルギー確保のためたいへん重要なのですが、そのシーレーン上に中国が各地で軍事拠点を築きつつあります。中国が軍事的な影響力を行使すれば、日本は苦境に立たされます。

　ですから、日本は米豪やASEAN諸国などと連携して防衛力を高めるとともに、安定電源として原発を一定の割合で維持する必要があるのです。
努力を怠れば、現在の繁栄や生活が簡単に崩れてしまう可能性があることを忘れてはなりません。

※：６月10日付産経新聞http://www.sankei.com/life/news/150610/lif1506100029-n1.html