いわゆる従軍慰安婦をめぐる問題や、福島第一原発の事故直後の所員退避に関する一連の報道について「産経VS朝日」などと言われることがありましたが、この件に関しては結果的に産経新聞側が正しかったことが分かりました。

その結果、朝日新聞は日本の国益を損ねてきたとして強い批判にさらされています。

 

 

朝日新聞については、「日本は先の大戦で諸外国に迷惑をかけた悪い国なので誤り続けなければならない」とする考え方が、予てより報道姿勢に現れているように見えてなりません。

こうした考え方は、韓国にとってはたいへん都合の良い考え方ですので、日本の中からこうした考え方を発している朝日新聞に頑張ってもらいたいという思いが韓国側にはあります。

ですから、民主主義国家では到底許容されないような今回の産経新聞の元ソウル支局長の起訴は、産経新聞への恨みが含まれているように感じます。

 

 

朝日新聞にしてみれば、先の大戦に加担したとの思いから現在の報道姿勢に至ったのかもしれませんが、先の大戦を客観的に見れば、必ずしも日本が悪い国であったわけではないことが分かります。

日本の戦いがアジアの植民地を解放することに繋がったことは事実ですし、石油の輸入を止められるなどしたため安全保障のための戦いという側面もあったことも事実です。

そして、犠牲となった多くの日本の将兵も国や家族を守るために戦陣に散ったのも事実です。

 

 

日本のマスコミには、決して捏造をしてはならないと考えますが、事実を踏まえた上で国益にかなう報道をして頂きたいと思います。

従軍慰安婦だけでなく南京大虐殺も、事実でなかったことを示す証拠や証言が数多くありますので、そうした内容を内外に向けて広く発信すべきではないでしょうか。

 
来年は戦後70周年です。

従軍慰安婦や南京大虐殺といった問題は、この節目の年に日本を悪い国とする歴史的な評価を固めるための道具とも言えます。

従軍慰安婦や南京大虐殺の嘘を暴くことこそが、本来マスコミに求められる使命ではないでしょうか。

 

参考：中国による「南京大虐殺」「従軍慰安婦」のユネスコ記憶遺産への申請に抗議し 日本政府に万全の措置を求める署名http://info.hr-party.jp/2014/3159/