2020年の夏季オリンピックの招致レースが最終版を迎えています。

開催都市は日本時間で９月８日のIOC総会で決まります。

招致を争っている３都市のうちで、東京がリードしていると伝える海外メディアもありますが、その差は僅差と見られています。

日本では、過去、東京招致に失敗した理由の一つに、国民の支持率の低さがありましたが、前回は50％程度だった支持率が今回は日を追うにつれて高くなり、現在は70％を超えているとのことです。

一方で、国内には東京招致に反対している人もいることは事実です。

反対の理由は、税金の無駄や、経済効果が薄いなどがあります。

しかし、反対の理由の根底に、「富の再配分」や「経済成長の否定」という左翼的な思想があるのであれば問題です。

様々な付加価値が考えられるオリンピックの開催は経済活性化の好機と捉えるべきであり、将来、豊かさを生むものに税金を投入することは、投資であり無駄遣いではありません。

日本は、今後、縮んでいくのみの社会ではありません。

まだまだ、発展は可能であり、必要なのは政治家のビジョンです。

オリンピックの開催は経済面のみならず、国民に夢や希望を与えるのはもちろんですが、日本の良さを海外にアピールする機会でもあります。

是非、招致に成功して、日本の更なる繁栄に繋げたいと切に願います。