サッカーの東アジアカップで、政治的なメッセージを記した横断幕を掲げるなどして、スポーツの世界でも反日キャンペーンを展開する韓国ですが、米国内においても、韓国系の団体が従軍慰安婦像を設置する（※）など、反日キャンペーンを強めています。

しかし、韓国がそうあってほしいという歴史と、実際の歴史は異なっています。

日本軍が組織的に慰安婦を集めたという証拠はありませんし、韓国側の主張する20万人の慰安婦という数字も、当時の人口を考えても嘘であることがすぐにわかります。

また、元従軍慰安婦という女性の体験談の内容も一貫性がありません。

韓国側は、真実味が乏しい従軍慰安婦問題を、真実であるかのように主張するために、躍起になって慰安婦像を設置しているように見えます。

一方で、こうした韓国側の行動に対し、日本は十分な反論をしてこなかったことも問題です。

既に、米国内では、「日本軍が慰安婦20万人を強制連行した」という嘘が広まっています。

日本が、過去に行ってきた謝罪外交も、こうした誤解に拍車をかけています。

その結果、根拠の無い主張を展開する韓国側に「日本は歴史を直視すべき」と言われる始末です。

やはり、日本は、韓国側が展開する反日キャンペーンに、事実は事実としてキッチリと反論すべきです。

これは、日韓両国民の友好を築くためにも必要なことです。

そのためには、日本軍による強制連行の証拠はないにもかかわらず、強制連行を実質的に認めたとされる河野談話は早急に見直すべきです。

強制連行説は誤りであることは明らかになっています。

日本政府は、「大川談話―私案―」をもとに、河野談話と村山談話を白紙撤回し、真実の歴史認識に基づく新たな談話を発表すべきではないでしょうか。

※：７月28日付産経新聞http://sankei.jp.msn.com/world/news/130728/kor13072818130006-n1.htm