最近、週刊誌などで東日本大震災に続く天変地異が話題になっています。

これは、１月下旬に、東京大学地震研究所が「Ｍ７級の首都直下地震が今後４年以内に約70%の確率で発生する」という試算をまとめたことがきっかけになっているようです。

週刊誌だけでなく、ここにきて多くの研究者も数年以内に起こりうる大地震などについて警鐘を鳴らしています。

京大防災研究所の遠田晋次准教授もその一人です。

同氏は、ザ・リバティ４月号で興味深いことを述べています。

「世界全体で起きる地震の十分の一は日本で起きている。さらにその十分の一は首都圏で起きているんです。（中略）地震人学者たちは本音では、『我々が危ないと言った所では起きなくて、ノーマークの所で起きてしまう。まるで、誰かから見透かされているようだ。』という感想を持っています。」と述べておられます。

また、地震学者ではありませんが上智大学の渡部昇一名誉教授は、同誌で「村山政権、菅政権に続いて、もし今年に富士山の爆発などが起こるようなら、左翼政権下で天変地異が起こることは『法則』と言えるかもしれません。」と述べています。

両氏の言葉にはうなずけるものがあります。

「人心が乱れた時に天変地異が襲う」という考えも、非科学的なものとして一笑に付す気にはなりません。

日本人は、唯物論に毒されるのではなく、その本来の美徳である信仰心と自助努力の精神を取り戻すべきです。

「自分たちを生かして下さっている神仏」への感謝の心を持つように、私たち一人ひとりが自らを顧みる必要があるときにきているのではないでしょうか。