国連の世界気象機関（WMO）は、昨年の世界の温室効果ガス濃度は過去最高を記録したと発表しました（※）。

　コロナの影響で経済活動に伴う温室効果ガスの排出量が減少したにもかかわらず、温室効果ガス濃度は増加し、その増加量は過去10年の平均を上回ったとのことです。
　

　３月にも日本の気象庁が同様の観測結果を公表していましたから、WMOの発表もこの結果を裏付ける内容となっています。
　

　現在主流の温暖化仮説によれば、「人類の活動により温室効果ガスの排出量が増え、その結果、地球温暖化が引き起こされている」とのことですが、今回の結果からは、地球の温室効果ガスの増加は、人類の活動によるものが支配的でない可能性があることを改めて示しています。
　

　にもかかわらず、日本をはじめ世界は、温室効果ガス排出抑制に全ての政策資源を投入しつつあるように見えます。
　

　その結果、あちらこちらで歪みが生じており、例えば、日本では火力発電所の稼働抑制により、この冬の電力需給の余力が過去10年でもっとも少なくなっています。

　
　これは、気付かないうちに私たちの生活が危機にさらされているということを意味します。

　いわゆる環境左翼などは「科学に基づいて」という言葉を多用しましが、本当に科学に基づくならば、脱炭素化の動きには慎重であるべきではないでしょうか。

　※：https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211026/k10013321861000.html