Archive for the ‘教育・思想’ Category

2018/10/12【人類が求めてきた疑問への答え】

 地球上では残念ながら紛争が絶えません。

 その紛争の中には宗教対立に起因するものも少なくありません。

 特に、キリスト教とイスラム教徒と対立は深刻で、人類は根本的な解決の糸口をつかめないでいるようにも見えます。
 

 しかし、その宗教対立を終わらせる可能性を持った考え方を説いている人物がいます。

 それが、幸福の科学の大川隆法総裁です。

 
 大川隆法総裁は、著書『信仰の法』(※)の中で、キリスト教の開祖であるイエスが天なる父と呼んだ存在と、イスラム教の開祖であるムハンマドが神と呼んだ存在は、実は同じ存在であると説いています。

 つまり、キリスト教もイスラム教も根本となる存在が同じ神であるということです。
 

 現在、世界宗教と呼ばれる宗教は、それぞれ考え方が違っているように見えますが、それは民族性や文化性の違いによるものであって、もとなるものは一つなのです。

 
 この考え方が浸透すれば、宗教同士お互いは仲間であるということが理解でき、宗教に起因する争いは無くなるはずです。
 

 こうした大川総裁の教えは、画期的であり、他の誰にも説くことができません。

 まさに世界の宗教対立を終わらせる可能性を持った教えなのです。
 

 大川総裁は、先にドイツでも講演会を行い、聴衆を魅了しました。

 ドイツは、キリスト教の信者が多くを占める国ですが、大川総裁がこうしたグローバルな視点を持っていることが、彼の地でも支持を集める理由ではないでしょうか。
 

 日本は、近代、世界に対し自動車などの工業製品を輸出し、マンガなど文化も輸出してきましたが、今度は思想を発信する時代になりつつあると感じます。

※:大川隆法著『信仰の法』幸福の科学出版https://www.irhpress.co.jp/special/the-laws-of-faith/?utm_source=IRHweb&utm_medium=TOPbanner&utm_campaign=LP_the-laws-of-faith

2018/10/10【奉仕や忠義の心】

 就任直後の文科相が、教育勅語は現代でも使える部分があるのではないかという旨の見解を示したところ、野党や左翼系マスコミから批判を浴び、その批判は今も続いています。
 

 批判をしている野党や左翼系マスコミとしては、〝教育勅語は主権在民の考え方に反している上に、天皇のために死ねる人材を作るためのもの″との考えがあるようです。

 しかし、「親孝行の勧め」などを説く教育勅語の内容が全く正しくないと言える訳ではないことは、誰しもが認めるところです。

 特に、教育勅語にある「公への奉仕の心や忠義の心」といったものは、今の日本人にとっても必要な精神態度です。

 もちろん、「忠義の心など時代遅れだ」という考えの人があれば、そうした考えを持つのも自由だと思いますが、だからと言って、公への奉仕の心や忠義の心といったものは、否定されるべきものではなく、むしろ日本人として大切な徳目であると考える人も多いのではないでしょうか。
 

 来年4月から学校教育で道徳が必須化された今だからこそ、批判のための批判をするのではなく、その内容をこそきちんと議論すべきと考えます。

2018/10/07【公平なメディア報道とは】

 オピニオン誌『ザ・リバティ11月号』に「日本のメディアは宗教性悪説」という記事がありました(※)。

 確かに、週刊誌などの中吊り広告で宗教に関する記事は、首をかしげたくなるような見出しが躍ります。
 

 その一方で、日本には宗教団体が18万以上あるとされ、信者数を合計すると日本の人口を上回ると言われています。

 これは、日本人は宗教に対する関心が高く、必ずしも「宗教=悪」とは考えていないということを示しているのではないでしょうか。
 

 であるならば、メディアは、宗教絡みの報道は宗教が事件を起こした時だけ取り上げるというのではなく、宗教の内容・教えを取り上げることも必要なのではないでしょうか。

 宗教には正邪があります。

 残念ながら中には問題を起こす宗教を名のる団体があったことは事実ですから、宗教の正邪・高低を判断するためにもメディアには客観的な報道が求められるはずです。
 

 また、特定の宗教を好意的に取り上げることは伝道活動を後押しすることになり公平感を欠くという理由で、メディアが好意的に宗教を取り上げることはあまりありませんが、例外は、伝統宗教です。

 個人の心の問題などについて僧侶の話を聞くと言ったものが多く、実際に参考になる話もあると思います。

 ただ、伝統宗教は、複雑化する現代社会の問題の全てに必ずしも応えきれているとは言えず、むしろ現代社会に対し適応不全を起こしている例も少なくありません。
 

 だからこそ、新宗教といえわれるものが支持を拡大しているのではないでしょうか。

 ですから、同じように社会的信用が確立されているのであれば、新宗教と言われる宗教であっても、メディアは公正に報道すべきではないでしょうか。

2018/09/24【中国の司祭を法王庁が追認】

 対立していたバチカンのローマ法王庁と中国政府は、中国国内のカトリックの司教の任命について暫定的に合意したとのことです。

 具体的には、中国政府が任命した司教を、ローマ法王庁が追認するということのようです。
 

 これは、事実上、中国では共産党がローマ・カトリックを管理するということであり、ローマ法王庁が中国共産党に屈したと言えるものです。

 ローマ法王庁としては、中国の巨大な人口を見据え、大局的な立場で妥協したのかもしれませんが、自らの立場を貶める行為につながりかねません。
 

 そもそも中国共産党は唯物論の立場であり宗教とは相容れません。

 そして、中国共産党の統治の根底には、如何に一党独裁を維持するかという考え方があります。

 キリスト教にはイエス・キリストの信仰と愛の教えが流れています。

 そして、長い歴史の中で多くの人の心の支えとなり、苦しみから救ってきたという事実があります。
 

 ですから、中国共産党とキリスト教は、本来、どちらが普遍的のものとして上に立つべきか明らかです。

 にもかかわらず、今回、法王庁が妥協したことで、中国国内のキリスト教信者に対しては、共産党のほうが上であることを示す結果になったと言えそうです。
 

 法王庁は、今回の件に関し、「政治的なものではなく、宗教的なもの」と説明していますが、むしろ「宗教的なものではなく、政治的なもの」と説明したほうが、宗教の権威が保たれるのではないでしょうか。

 信教の自由は民主主義を支えるためにも大切な権利であるということを忘れてはなりません。

2018/09/20【霊的価値観から現代の諸問題を考える】

LGBTと呼ばれる性的マイノリティの人について、国会議員の主張が物議を醸しています。
 

極論として、LGBTがどんどん増えるようなことあれば、医学・生物学の進展を無くして人類の存続は無いのかもしれません。

しかし、そうした考えは行き過ぎであるとして、現にLGBTと言われる人がいる訳ですから、性の多様性は認められるべきだと考えます。
 

最近では、LGBTに対する理解が進み、LGBTとして前向きに生きている人が増えている一方で、「何で自分だけが」と悩む人も多いと聞きます。
 

しかし、どんな性差で生まれようと、その人生には意味があります。

ただ、自分なりに納得できるその意味を、唯物的な社会の中で見つけ出すことは容易なことではありません。
 

やはり、宗教的な解釈や霊的な価値観を抜きにしては、性差が生じる理由を知ることはできないのではないでしょうか。

しかも、伝統的な宗教の教義だけでは、現代的な問題に対する有効な処方箋を出し難いという事情もあります。
 

必要なのは、次々に噴出する新たな問題に対処できる教えです。

正しい宗教には社会がどのように扱っていいのか定まらない問題に対しても、見識と論理性を持って方向を示す力があるのです。

2018/09/17【『南洲翁遺訓』に学ぶ心構え】

 西郷隆盛の言葉をまとめた『南洲翁遺訓』には次のような一節があります。

 「人を相手とせず天を相手とせよ。天を相手として己を尽くし、人を咎めず、我が誠の足らざるを尋ね可し」。

 これは、天意を汲んで生きるということであり、相手を非難せずに自分の足らざる部分を反省せよという意味です。
 

 また、別の一説には、「廟堂に立ちて大政を為すは天道を行ふものなれば、些なくとも私を挟みては済まぬものなり。」とあります。

 これは、政治は天の代理で行うものであるという意味が含まれています。
 

 大河ドラマでの西郷隆盛像は別として、実際の西郷隆盛は、「天」という人間を超越した畏れ敬うべき存在を認識した信仰心の厚い人物であったことが伺われます。
 

 西郷隆盛のこれらの遺訓は、現代の政治家にとっても心に留めるべき大切な心構えではないでしょうか。

 ここから伺える政治家像は、批判されたり不祥事に際しても、責任を他に求めず、まず自身の努力や徳の足らざるを受け止め反省すること。

 また、バラマキなど、大衆迎合的な政策に陥り、そのツケを将来に回すようなことが無いこと。

 

 よって、『南洲翁遺訓』は、為政者にとって、己を空しくして、天の代理として政を行っているという姿勢を忘れてはならないと教えていると思います。

【参考】:HSエディターズ・グループ 編『偉人たちの告白』幸福の科学出版https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=426

2018/09/03【人はなぜ生まれて死ぬのか】

 ラジオで、夏休み中の子供からの質問に各界の一流の専門家が答えるという番組がありました。

 
 その中で、「人はなぜ生まれて死ぬのか」という子供からの質問に対して、科学の専門家の先生が回答していました。
 

 その先生の回答は、生物を構成している細胞は分裂する回数が決まっているからいつかは死んでしまうということ、本人が死んでも生命は子供たちに受け継がれていくなどということでした。

 

 その先生も、たいへん苦労をされて答えていらした様子でした。

 しかし、あくまでも科学的な立場としての回答であり、「人はなぜ生まれて死ぬのか」という問いの答えとして、腑に落ちたという人はそう多くは無いのではないでしょうか。

 近年で言うところの科学的な立場とは、言い方を変えれば唯物的な立場です。

 しかし、唯物論の解釈では人生が空しく感じられてしまいます。

 また、現代の哲学が論じている人生観も唯物的解釈の域を超えません。
 

 やはり、「人はなぜ生まれて死ぬのか」という問いに対する答えは、宗教的な理解が必要です。

 霊やあの世の存在を認めることなくして、人生の深い意味を解き切ることはできません。

 霊的な真実を認めることで、人は生老病死の苦しみから逃れることができるのだと考えます。

2018/08/30【言論の自由に先立ってあるもの】

 宗教団体が「信教の自由」を盾にして不当に利権を得ていると批判するマスコミがあり大変驚きました。

 その背景には、一部では憲法で認められた信教の自由を悪用しているような団体もあるのかもしれません。

 そうした団体があるとすれば自らを戒める必要があります。
 

 しかし、宗教には公益性があり神聖なものとの考えがあり、その考えに基づき俗界の権力から宗教の神聖さを守るために憲法で「信教の自由」が既定されているのです。
 

 こうした考え方は、人類の長い歴史の中で培われてきたものであり、多くの国々で採用されています。
 

 そして、「信教の自由」がまずあって、その言論の自由を守るために、「言論の自由」や「表現の自由」が生まれてきたことを忘れてはなりません。
 

 ですから、もしも、「信教の自由」に制限を加えるよう主張するマスコミがあるとすれば、「言論の自由」や「表現の自由」の制限を主張しているようなものではないでしょうか。

 それは、マスコミ自らの存在否定にも繋がります。

 現代では、「言論の自由」や「表現の自由」を盾に、誹謗中傷の類や、一方的で偏見に満ちた記事を、ジャーナリズムと称して載せるマスコミが一部にあります。

 そうしたマスコミには、本来のジャーナリズムの精神に立ち返って、公正かつ事実に基づく記事を発信してほしいと思います。

※:8月29日付The Liberty Web https://the-liberty.com/article.php?item_id=14835

2018/08/23【英霊への配慮を尽くすことが大切】

 NHKスペシャル「届かなかった手紙 時をこえた郵便配達」という番組が放送されました。

 太平洋戦争中、連合国が戦場で戦利品として押収した日本兵の手紙を、番組が日本の関係者を探し出して届けるといった内容です。

 番組では、「配達先で見えてきた手紙に秘められた様々なドラマから、知られざる戦争の一断面を描き出す」としています。
 

 その番組の中で、南方で戦死したある日本兵の遺言とみられる手紙が紹介さました。

 内地に残された家族に宛てた言葉などが書かれており、戦後73年を経て届いた手紙に、親族の方々は感謝している様子でした。

 家族を残して戦場に散った兵士の無念の気持ちを思うと、遅きに失したとはいえ、手紙が家族に届いたことは、何らかの弔いになるかもしれません。
 

 ただ、その手紙には、自らが戦死したら柳行李に入った私物を開けずに焼却処分してほしい旨が記されていましたが、番組ではその私物の一部を放映していました。

 戦後、手紙は届かなかったわけですから、親族の手で柳行李が開けられていたとしても仕方のないことですが、手紙の内容を把握している番組が、遺品を放送していたことに少なからず違和感を覚えました。

 もちろん、番組の趣旨に賛同したご家族の了解を得た上での放送だと思いますが、番組制作側にはもう少し遺言を尊重する配慮があってもいい気がしました。

 先の大戦では、たいへん多くの方が亡くなりました。

 亡くなった兵士の方々は、本意でなかった方もいたとは思いますが、「靖国で会おう」と誓って戦場に散っていきした。

 実際に、霊的には、靖国に戻った英霊も数多いると言われています。

 

 にもかかわらず、政治的な理由から、靖国神社に代わる公的な追悼施設を建てるべきとの声が聴かれます。

 霊的な真実に配慮することなしに、こうした追悼施設を新たに建てることは、「靖国で会おう」と誓って戦場に散った英霊への配慮が足りないように思えます。

 ですから、真に慰霊をするのであれば、まずは霊の存在を認めることから始めるべきではないでしょうか。

 その上で、先の大戦で亡くなられた全ての御霊に対し、心から哀悼の意を捧げ、恒久的平和を祈念し、平和の実現に向けたゆまぬ努力を続けることを誓うべきであると考えます。

【参考】:8月15日付幸福実現党プレスリリース「終戦の日にあたって(党声明)」https://info.hr-party.jp/press-release/2018/6931/

2018/07/29【教育の規制緩和を考える】

 政府は、在外邦人の向けに教育を行う日本人学校の教員不足に対応するため、今年度から、新卒など正規教員として勤務経験のない若手を派遣する制度を始めています(※)。

 既に、一部の日本人学校では、教員免許を持たない現地の人を採用するなどしていますが、教育の質の低下など心配されていることから、こうした制度を導入しました。

 確かに、教員免許を持たない人材を登用することは、教育の水準を担保出来ない可能性があります。
 

 しかし、一部の専門分野では教員よりも質の高い教育を提供することができる人材もいる訳ですし、勤務経験が豊富な現地の人よりも、勤務経験が無いながらも近年の教育産業の進歩を経験した若手の方が教え方が優れている可能性もあります。

 ならば、教員を一律に教員免許取得者に限るのではなく、教員免許取得者と組み合わせることで、積極的に外部の人材を登用するという考え方もあります。

 こうしたことは、海外の日本人学校に限ったことではありません。

 日本国内の各学校でも、教員の業務負担が増えています。

 本来業務の生徒指導だけでなく、部活動の指導などがあるからです。

 そこで、民間など外部の人材を登用することで、教員が本来の生徒指導に専念できる環境を整えるべきであると考えます。

 また、教員として優秀な企業人や塾講師として採用する道も開くべきではないでしょうか。

 もちろん、教員免許制度を蔑ろにするという訳ではなく、教員を補完することで、高度な教育を提供することができるからです。

 大切なのは、教員の立場に立つのみならず、如何に子供本位の教育を提供できるかということであると考えます。

※:7月28日付読売新聞https://www.yomiuri.co.jp/national/20180728-OYT1T50045.html?from=ytop_ylist

アーカイブ
携帯電話からのアクセス
QRコード
幸福実現党 スペーサー 幸福実現党チャンネル