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2014/02/17【自衛隊機の現状を鑑みれば、国内開発の必要性が急がれます】

日本の防空は、全国各地の自衛隊基地が連携して担っていますが、戦闘機部隊を擁する関西地区の最寄りの基地は、航空自衛隊小松基地です。

この小松基地に所属するF-15戦闘機が関西地区の防空を担っていると言ってもいいでしょう。

自衛隊は、約200機保有するF-15のうち、近代化改修していない比較的老朽化した100機程度を、ステルス戦闘機である米国製のF-35に置き換える検討をしているとの報道がありました。

F-35については、既に自衛隊では老朽化したF-4戦闘機の後継として40機程度を導入する計画ですが、今後、自衛隊の主力戦闘機がF-35になる可能性があります。

F-35は、世界的にも最強と言われる戦闘機の一つですが、自衛隊が装備するF-15J/DJと同様の要撃任務を主体とする運用を考えた場合、必ずしも最適な機体ではないと言えます。

なぜならば、F-15J/DJが対戦闘機戦闘に特化したといえる機体であるのに対し、F-35は対地攻撃を含む様々な任務を想定したマルチロールファイターと言われる機体だからです。

F-15J/DJに換えてF-35が配備されれば、敵地先制攻撃能力や場合によっては対艦攻撃任務もこなせるため、作戦面での柔軟性は高まるものの、今後、実用化される中国やロシアのステルス戦闘機への対処を想定した場合、F-35が圧倒的に優位であるとは必ずしも言えないのではないでしょうか。

自衛隊では、こうした状況を見据えて、防衛白書によると次期戦闘機の国内開発を視野に入れていますが、その導入はF-2戦闘機の後継としてであり、導入時期は10年以上先と予想されます。

戦闘機の開発には、巨額の費用と時間を要しますが、日本が求める最適な機体が世界に存在しないのであれば、早急に開発する必要があります。

それは、安全保障の強化とともに、日本の次世代の基幹産業の育成にも繋がるものと考えます。


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