９月１日は防災の日でした。

　近年、マグニチュード９クラスの南海トラフ地震の発生が懸念されており、太平洋岸を中心に東海地方や近畿、関東などの主要都市も被災すると予想されています。

　予想される被害は、東日本大震災の被害を遥か超え、まさに「国難」になるとも言われています。
　

　被害想定が明らかになってくるとともに、政府・自治体、企業から個人に至るまで、南海トラフ地震に対する様々な備えが進みつつあります。
　

　そうした中、あまり考えたくありませんが、地震発生時の中国軍などの動きも警戒しておく必要があります。
　

　東日本大震災では、自衛隊は救援活動にリソースの多くを割く一方で、警戒監視活動にも抜かりが無いよう万全を期すと同時に、米軍も救援に当たる空母の他に別の
空母機動部隊を派遣し、日本の防衛に隙を作りませんでした。

　

　しかし、南海トラフ地震では、想定される被害の大きさから、自衛隊は活動可能な部隊のほぼ全てを救援活動に充てなければならない事態も考えられます。
　

　ですから、国際情勢によっては、国防の隙をついて、尖閣諸島だけでなく、日本政府に統治能力が無いなどとして他の地域に外国軍が上陸してくる事態を考えておく必要があるのではないでしょうか。

　現実問題として、必要な救援物資を外国に頼らなければならないことは想定されますが、あくまでも主権は日本にあるということを絶対に譲ってはなりません。

　
　地震は何年先に起こるのか予想ができないものですが、過去の大きな自然災害は、左翼政権の治世のときが多いようです。

　左翼政権となると、日米同盟が揺らぐことが心配されます。

　万が一、地震が発生した際に、頼みの米国が、日本の防衛から手を引いていたなどと言う未来が来ないことを願いたいと思います。