安倍首相は、12月末にハワイの真珠湾を訪れて、旧日本軍の真珠湾攻撃による犠牲者を慰霊すると発表しました。
実現すれば、日本の現職の首相として初めてとなります。

　今年５月のオバマ大統領の広島訪問のお返しと言った感も否めませんが、オバマ大統領の広島訪問の際は謝罪の有無に注目が集まったのと同様に、奇襲攻撃とされる真珠湾攻撃について日本の首相が謝罪するのかと言う点にも注目が集まりそうです。

　しかし、当時の米国にとって本当に真珠湾攻撃が一般的な意味での奇襲であったのか、歴史的な事実を明らかにすることが必要ではないでしょうか。

　当時は、むしろ米国のほうが、日本やドイツと戦争をしたかったという指摘もあります。
しかし、米国自らが戦争を仕掛ける訳に行かないので、日本が参戦せざるを得ない状況を作り出して日本から先に戦争を仕掛けさせることで、国民の反日感情を煽って参戦するという思惑があったと言われています。

　しかも、日本側は真珠湾攻撃の前に米側に開戦を通告することを試みており、なぜ米側にその通告が渡らなかったのか諸説あります。
更に、真珠湾を攻撃する日本の機動部隊がいつどこを攻撃するか米国の中枢は把握していたとの指摘もあります。

　これがら事実であれば、当時の米国の政権は、自国民を犠牲にしたとも言えます。

　歴史は勝者が書くものと言われますが、米軍による広島と長崎への原爆投下や、日本各地の都市部への絨毯爆撃などは、敗者である日本の責任にされる一方で、日本は卑怯にも真珠湾を奇襲攻撃したとされています。
こうした戦後培われた連合国による歴史観は、日本の左翼にも利用されて今日の自虐史観に結びついています。

　旧日本軍の神風特攻隊も、命中率は１％にも満たず、特攻隊員は犬死同然だったと言われていますが、米側の被害記録を詳細に分析すると、実際の特攻の成功率はその何倍にも達するとの指摘があります。
この例も旧日本軍を貶めようとする連合国側による刷り込みの一例ではないでしょうか。

　まずは、自虐史観を払拭するためにも、正しい歴史を確認する必要があるのではないでしょうか。