幸福実現党
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5月
12

2018/05/12【魂の存在を認めると介護の質も変わってくる】

 現在、日本には障害者と言われる方々が8百万人以上おられます。

 日本の人口を1億2千万人とすると、百人当たり6~7人という計算になります。
 

 障害の程度は人によって様々であり、それぞれの方々が大変ご苦労をなさっています。

 そして、自分で意思表示ができない方、自分で食事や排せつができない方など、何らかの介助や介護を必要する方も大勢おられます。

 そうした方々を介助や介護する側の方々のご苦労もまた計り知れないほど大きいと思います。

 特に、ご家族であれば、お互いになかなか息つく暇もなく肉体的にも精神的にも負担が大きいと聞きます。
 

 ですから、障害のある方々が生活を営む上で、行政サービスを上手に活用することが必要ですし、行政も時代とニーズに合った福祉サービスを提供する必要があります。

 
 その上で、何らかの障害を持った方の介護を行うにあたって大切な考え方があります。

 それは、「障害を持っている方であっても魂は健全」と言う考え方です。
 

 介護は、愛ゆえに、義務感ゆえに行っているかもしれませんが、介護が長引くと心労が重なり心がくじけることがありまし、特に、唯物論的、唯脳論的な考えのもとでは、何のために介護しているのか分からなくなることがあると聞きます。

 しかし、多くの介護者が感じているように、意思表示ができない障害者であっても、感謝の思いや喜びといった感情が伝わってくるものです。

 それは、人間には肉体の他に魂や霊性などと呼ばれる部分があって、その部分は健全と言うことに他なりません。

 「障害を持っている方であっても魂は健全」と言う考え方のもとで介護を行うのと、そうでないのとでは、介護の質も大きく変わってきます。

 幸福実現党は、「障害を持っている方であっても魂は健全」と言う考え方に立脚して障害者政策を考えている唯一の政党です。

 本当に優しい福祉政策とは、魂や霊といった存在を認めた上で確立されるものではないでしょうか。

 【参考】:5月10日付幸福実現党ニュースhttps://info.hr-party.jp/2018/6271/

5月
11

2018/05/11【北朝鮮との対話のその先に】

 北朝鮮と周辺国の対話が進む中で、日本だけが蚊帳の外におかれているとの見方があります。

 確かに、中韓の首脳が北朝鮮の金正恩委員長と相次いで会談し、トランプ大統領と金委員長が会談する環境が整いつつある中で、日朝首脳会談の見通しは立っていません。

 この点について、野党などは現行の圧力一辺倒の対北朝鮮政策は失敗であるとして政府を批判しています。

 しかし、安倍首相は対話の扉を閉ざしている訳ではないので、圧力一辺倒とまでは言えません。

 むしろ、北朝鮮に加えるべき軍事的な圧力を米国に依存しているという点で、日本の圧力は十分ではありません。

 ですから、北朝鮮の立場で考えれば、日本の優先順位は、米中韓に次ぐものであることは当然かもしれません。
 

 ただ、もしもこのまま南北の融和が進んでいくとすれば、南北が日本の経済支援を当てにすることは容易に想像できます。

 その際、黙っていても相手から対話のボールが投げられてくるはずですから焦る必要はありませんが、日本は相当タフな交渉力が求められるはずです。
 

 対話の流れに乗りたいという日本の足元を見て、北は対話のテーブルを用意するのか、南北の共通の敵としての日本に強圧的な態度で臨むのか、様々なことが想定できますが、どのような状況であっても日本は妥協すべきではありません。

 
 その交渉の際に貴重な示唆を与えるものとして、大川隆法総裁による司馬遼太郎の霊言があります(※)。

 この霊言の中で司馬遼太郎の霊が語る〝愛国心″があるかないかによって、交渉の行方は大きく左右されるのではないでしょうか。

 ※:大川隆法著『司馬遼太郎 愛国心を語る』幸福の科学出版https://info.hr-party.jp/books/6267/

5月
10

2018/05/10【核合意から離脱する米国の理由は】

 トランプ大統領は、イランの核合意から離脱し、イランに対する制裁を強化すると発表しました。

 今回の米国の対応には、核合意に参加した各国のみならず、多くの国から批判の声が上がっています。
 

 イランの核合意は、約10年の歳月を費やしてようやく合意したものですが、長年、核兵器開発の疑いを持たれているイランが、このまま何ら国際的な制約が無ければいずれ核保有に繋がってしまうとして、イランを含む各国が飲める形でとりあえず合意した感があることは否めません。
 

 
 ですから、現在の核合意ではイランの核開発を止められないとするトランプ大統領の主張にも一理あるのです。

 実際、北朝鮮も過去2度、核兵器開発に関する国際的な合意をしながら、国際社会を欺き秘密裏に核兵器開発を続け、兵器級の核爆弾の開発にまでこぎつけた前例があります。

 しかも、イランは現在も弾道ミサイルの開発を続けていますが、弾道ミサイル開発は核合意に含まれていません。

 しかし、核兵器と弾道ミサイルの開発はセットと考えるべきものであり、その弾道ミサイルの開発には、北朝鮮が技術協力していることが濃厚なのです。

 もしかすると、核開発にも北朝鮮の技術が使われているかもしれません。
 

 こうした背景から、「トランプ大統領はイランの対する嫌悪感からわがままで核合意を破棄したとの言い方をされることがあります」が、そうでないことが分かります。
 

 今回のトランプ大統領による核合意からの離脱は、米朝首脳会談を前に北朝鮮に対する強力なメッセージとも言えます。

 国際世論の言うような「米国は約束を守らない国」ではなく、米国政府の本心は「時間稼ぎのための偽りの合意は許さない」ということではないでしょうか。

5月
8

2018/05/09【ブルーインパルスが航空法違反!?】

 航空自衛隊のブルーインパルスが刑事告発されるとの報道がありました(※)。

 ブルーインパルスは飛行技術の向上や広報活動のために曲技飛行などを行う組織ですが、航空法違反の疑いで飛行場周辺の一部住民などが刑事告発する動きがあるとのことです。

 具体的には、人口密集地上空で曲技飛行をする際に必要な国土交通相の許可をとっていなかったとのことです。

 
 確かに、過去にブルーインパルスは展示飛行中に墜落事故を起こしたことがあり、飛行場周辺住民の安全性を危惧する気持ちも理解できない訳はではありませんし、自衛隊であろうと平時は航空法を遵守する必要性もあるでしょう。
 

 しかし、ブルーインパルスは任務として日頃から高度な飛行訓練を実施しており、安全性を考慮せずに突発的に曲技飛行をしている訳ではありません。

 また、ブルーインパルスは広く国民の間で認知されおり、それは各地で行われる展示飛行に多くの観客が集まることからも分かります。

 ですから、年に1回行われる展示飛行を、〝あらゆる軍事的なものを否定する考え方″と結びつけて反対しているとすれば違和感があります。

 
 今後、ブルーインパルスが必要な許可を得た上で展示飛行を実施することで解決する問題であれば対処するべきでありますし、本来の目的である「軍事的に国防を行うことが、平和を維持したり、悪を犯させなかったりすることに繋がることを訴える啓蒙活動」であるということも、引き続き知ってもらう必要がると考えます。

※:5月7日付朝日新聞https://www.asahi.com/articles/ASL4962GNL49OIPE029.html

5月
8

2018/05/08【“パンダ外交”ならぬ“トキ外交”】

 中国は日本に対しトキ(朱鷺)のつがいを提供する見通しとなりました。

 日本では、一旦絶滅したトキを野生復帰させる取り組みが行われていますが、野生復帰した300羽近い固体の遺伝子的なバリエーションが少ないことが問題となっていました。

 日本は、野生のトキが生息する中国に対し、野生の個体を提供または貸与するよう要請していましたが、7年前を最後に実現していませんでした。

 背景には、沖縄県の尖閣諸島の国有化を発端とする日中関係の悪化があります。

 今回、日中関係改善の流れの中で、中国の李克強首相が来日するのに合わせて、トキの提供が実現する見通しとなりました。
 

 トキの野生復帰に尽力する関係者の方々にとっては、念願かなってたいへん喜ばしいことであると思いますが、今回のトキの提供は政治的な意味合いが強いということを忘れてはなりません。
 

 中国の外交を語る上で「パンダ外交」というものがあります。

 中国政府は、関係の強化を図りたい相手国に対し動物のパンダを提供することで、その国の中国に対する民心に好印象を植え付けようとしてきました。

 今回も、「パンダ外交」ならぬ「トキ外交」と言えるかもしれません。

 中国の日本大使館関係者は、日中関係が冷え込むなかでも事ある毎に民間交流は別であるとしてきましたが、トキの野生復帰の中心地である新潟県の関係者の要請を無視し続けてきました。

 まるで、「トキが欲しいなら、日本政府に対し、対中政策を改めるように促せ」と言っているようでした。

 中国は、自ら持っている資源を最大限利用して、外交を優位に展開しようとします。

 今回も、中国に対して強硬なトランプ大統領の登場により、米国を孤立させるために日本との関係改善を図っておきたいという中国側の事情が透けて見えます。

 中国からのトキの提供を喜んでばかりはいられないのではないでしょうか。

5月
6

2018/05/06【米中貿易協議は日本の安全保障に直結する】

 現在、数字上は中国経済は好調に推移しているように見えます。

 中国政府の発表によると昨年の経済成長率は6.9%と、以前に比べると鈍化しているものの高い値であることに変わりはないようです。
 

 ただ、中国政府の発表する経済指標は恣意的に操作されているとの疑念がつきまとっているため鵜呑みにしないほうがいいようです。

 しかし、貿易額は他国との相互関係で算出されるため、中国政府も隠しようがありません。

 そして、好調な中国経済を支えているのが貿易ですが、中国の最大の貿易相手国は米国です。

 その米国の昨年の対中貿易赤字は3,750億ドルとなっており、日本円に直すと41兆円余りにも上ります。

 つまり、米国だけで中国に41兆円もの利益をもたらしたと言えます。
 

 ここで、中国の軍事費を見てみると、昨年は推定で2,000億ドルから3,000億ドルとされていますが、米国との貿易だけで、その軍事費の全てを賄える額になります。

 もちろん、貿易で得た利益の全てが軍事費に費やされるわけではありませんが、空母や戦略型原潜の建造、軍事利用目的の宇宙開発など、すさまじい勢いの軍拡を支えているのが好調な中国経済なのです。

 こうした中でトランプ大統領が、中国に対して2020年末までに2,000億ドル(約22兆円)の貿易赤字を削減するよう要求しているとの報道がありました(※)。

 この数字は貿易額としては莫大な額ですが、貿易不均衡の是正を考えれば、トランプ大統領の要求はもっともなものです。
 

 そして、トランプ大統領のこの要求は、中国の軍拡を阻止する目的がると見て間違いありません。

 中国にしてみれば、2年余りで貿易黒字が半分になるとすると、軍事費への影響も避けられないはずです。
 

 
 今後、米中の駆け引きが活発化するものと見られます。

 日本の安全保障の観点からも、米中貿易協議の行方に注目したいと思います。

※:5月4日付共同通信https://www.47news.jp/news/2325484.html

5月
6

2018/05/05【宇宙人の存在をまじめに考える】

 3月に亡くなった英国の宇宙物理学者スティーブン・ホーキング博士の最後とされる論文が専門誌に掲載されました。

 現代宇宙物理学の最高の知性の一人とされる同博士の最後の論文だけに注目が集まっています。
 
 
 博士は専門分野で注目されるだけではなく、難病と闘いながら研究を続けたその姿が、多くの難病患者やその家族を勇気づけたのではないでしょうか。
 

 そのホーキング博士は、宇宙に関する研究をしていたことから、「宇宙人の存在に関していくつかの発言」を遺しています。

 
 同博士は、宇宙人の存在そのものについては否定していませんでしたが、宇宙人を地球に招き入れることの危険性について警鐘を鳴らしていました。
 

 特に、METIなど宇宙人にメッセージを送る計画に対しては、地球人に危害を加える宇宙人を招き寄せる恐れがあるとして反対していました。

 
 15世紀のアメリカ大陸で起こったように、進んだ文明が遅れた文明に出会うと、遅れた文明は進んだ文明に侵略されるという考えがあるからのようです。
 

 一方、宇宙空間を移動するなど高度な技術を持つ宇宙人の精神性が、15世紀の植民地を求めた欧州、あるいは近代での他国の侵略を目論む為政者と同じレベルなのかどうかには疑問があります。

 もちろん、博士が言われるように悪意を持った宇宙人の存在は考慮しておくべきですが、〝進んだ者が発展途上の者を見守ったり導いたりする”善意を持った宇宙人の存在も考えるべきではないでしょうか。
 

 実際、地球よりも遥かに進んだ文明を持つ宇宙人であるならば、既に地球の存在を認識しているはずであり、それにもかかわらずこれまでに表立った介入が無いということは、〝地球を守る宇宙人の総意″のような何らかの意思が働いていると考えるのが自然ではないでしょうか。
 

  ですから私たちは、宇宙人の存在をあの世の存在と同様に科学的な考察の対象外とするのではなく、宇宙人との関わりで物事を考える必要がある時に来ていると考えます。

【参考】:大川隆法著『「宇宙の法」入門』幸福の科学出版http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=99

5月
5

2018/05/05【トランプ大統領がどうでるのか】

 トランプ大統領が、在韓米軍の削減を検討するよう国防総省に指示を出したと伝えられています。

 南北融和の流れの中で、朝鮮戦争の終戦協定が締結されれば、在韓米軍の存在意義は薄れることから、経費削減のためにも、もっともな対応だとする意見があります。
 

 一方で、弾道ミサイル発射実験の凍結や核実験場の閉鎖など、史上初の米朝首脳会談を前に矢継ぎ早にカードを切る北朝鮮に対し、米側も交渉材料を提供して北朝鮮の出方を伺っているとの見方もあります。
 

 「一体、トランプ大統領の真意はどこにあるんだ」という声があちらこちらから聞こえてきそうです。
 

 こうした中、幸福の科学の大川隆法総裁は、講演「高貴なる義務を果たすために」で、北朝鮮の巡る最新の情勢についても言及し、トランプ大統領の心の内が分かる多くの示唆を与えました。

 例えば、トランプ米朝首脳会談がどこで首脳会談を行うかによっても、トランプ大統領の会談後の覚悟が分かるとしています。

 現在、南北融和の流れに配慮し、米韓軍事演習が延期されたり縮小されたりしていますし、米第7艦隊の空母機動部隊も朝鮮半島から後方に離れており、米軍のプレゼンスが低下しています。

 そこで、もし、トランプ大統領が板門店など朝鮮半島周辺での会談を決断すれば、米第7艦隊がトランプ大統領を守るために必然的に朝鮮半島周辺に展開することになるはずです。

 それは、交渉決裂の際の強力な圧力となり、ある意味で、交渉決裂を睨んで、実際の戦力投射の役割を担う兵力を事前に展開しておくことにもなるとも言えるのです。

 この他にも大川総裁は、世間が判断に窮するような様々な出来事に対し、指針となるような見解を示しています。

 実際、マスコミ関係者の中にも大川総裁の見解に注目して記事の元ネタにしているとも聞きます。まさに必聴ではないでしょうか。

 【参考】:5月3日付The Liberty Web https://the-liberty.com/article.php?item_id=14420

5月
3

2018/05/03【憲法9条の改正の必要性を正々堂々と】

 憲法記念日を前に、憲法改正に関する複数の世論調査の結果が発表されています。

 各調査からは、概ね賛否が拮抗しているという結果が得られています。
 

 
 客観的に現行憲法を見れば、70年以上前に作られたその内容には、現代にそぐわない部分が多数あることは否めません。

 そもそも現行憲法は、占領政策の一環として米国を始めとした連合国側が考えたものですから、70年後の日本の実情に合わない部分があっても当然です。

 そして日本を取り巻く海外の情勢を鑑みて、「合わなくなっている部分」の最たるものが9条です。

 自分の国は自分で守るという当たり前の考えを否定しているようにも見える9条は、「主権国家」ならが改正して当たり前というのが世界の常識です。

 安倍首相もこの点は理解しているようですが、改正に反対する勢力を考慮して、9条の改正を正面から議論せずに、9条への項目追加という手法を取ろうとしています。

 政治屋の手練れとして賛否両派の噛み合わない議論を利用しているようにも見えます。

 しかし、それでは9条の問題点を本質的に解決できる訳ではありません。

 やはり、9条の改正を正々堂々と提起して議論すべきと考えます。

5月
2

2018/05/02【北の不可逆的な核廃絶が信じられないワケ】

日本政府は、北朝鮮の非核化に向けて、「完全」、「検証可能」、「不可逆的」な廃絶を求めています。

こうした方針は、米国とも一致しているとしています。

しかし、完全かつ検証可能で不可逆的な北朝鮮の核廃絶は可能なのでしょうか。

核兵器はいくらでも隠すことが可能ですから、北朝鮮全土を自由に検証できるようにする必要がありますが、そもそも北朝鮮がそれに同意する可能性は低いですし、仮に同意したとしても全土を検証することは物理的に困難です。

 しかも、少なくとも核爆発を起こせる技術を北朝鮮は既に持っている訳ですから、既存の核兵器を廃絶したとしても、核兵器の技術資料があって科学者がいる限り、一定の時間を掛ければいつでも核兵器を再生することは可能です。

 よって、仮に国際世論が板門店宣言を鵜呑みにして、近い将来、北朝鮮の核が完全かつ検証可能で不可逆的に廃絶されると期待することは、それは北朝鮮を完全に信頼したということになります。

 しかし、神の正義に照らせば、自国民を過酷な環境においている為政者は信頼するに値しません。

 トランプ大統領は北朝鮮のそうした事情を理解した上で交渉に臨むと思われますが、融和ムードに押されて、世界が三たび北朝鮮に騙されないことを望みます。

【参考】:大川隆法著『司馬遼太郎 愛国心を語る』幸福の科学出版http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=2031&utm_source=IRHweb&utm_medium=TOPbanner


ご挨拶

愛するこの国のために

私は、この日本を、この兵庫県を愛しています。
現在、日本が抱える深刻な経済不況、国防の危機、教育の没落には目に余るものがあります。「この国の繁栄と安全、子供たちの未来を守りたい」その一心で、政治家を志しました。「幸福実現党」には、保守政党としての政策と、未来をつくる「チャレンジ精神」があります。皆様のご支援を心からお願い申し上げます。
高木よしあき

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